スマートデバイス、クラウド、ソーシャル、ビッグデータなどデモンストレーションで一気にご紹介します。今、私たちの働き方を大きく進化させている最新テクノロジー。人の動きを読み取るモーションセンサーからタッチ型デバイス、さらにはそこから得られたビッグデータの手軽な分析までを手軽なスマートデバイスでいとも簡単に取り扱ってみたいと思いませんか？そんな環境がマイクロソフトの最新テクノロジーで可能になります。

大多数の会社では収益向上策を検討、実施されています。しかしながら期待された効果を刈り取ることは残念ながら出来ていません。例えば具体的な施策として「適正な在庫の維持」を掲げ推進するも、その管理工数増加から残業増加。会社としては効果「0」というケースも発生しています。当セミナーでは、改革事例など織り交ぜながら、今後の実施すべき改革内容についてご説明します。

今回のセミナーでは、特に経営者側の関心が高い労働時間に関連した平成20年以降の最新判例を中心に解説します。特に最近立て続けに事業場外みなし労働、定額残業制、名ばかり管理職などに関する重要な判例が示されました。これらの判例が今後、労働時間管理の実務にどのような影響を与えるのか？また、その対応策について解説します。

※当セミナーは、6/13日（金）にも同一内容で開催します。（D51）

近年、東南アジアに進出したり、アジア企業との取引を行う日本企業が増加しています。一方、東南アジア企業の取引先から支払遅延に悩まされている企業も少なくありません。こうした問題を抑制するためには、与信管理を徹底する必要があります。また、実際の支払遅延に対してどんな対策を取るべきか事前に知っておくことも大切です。当セミナーでは、タイ、ベトナム、インド、インドネシアなど東南アジア企業との取引における与信管理のポイントを解説します。

日本の製造業も、少しずつ業績回復の企業も増えてきました。しかし、国内の少子高齢化や製造拠点の海外展開加速などにより、将来的にはさらに国内外企業との過当競争が進んでいきます。過当競争となると、何もしないと差異化が難しくなり、企業の競争力である付加価値が減少の一途となってきます。結果的に、勝ち負けがよりはっきりし、廃業・撤退や合弁・買収をせざるを得なくなります。製造業として自社の将来像を明るくするための「経営改革」の基本的な考え方とその取り組み方法について事例を含め解説します。

平成24年9月12日付国税通則法の改正に伴い、税務調査の手続きが法定化されました。当セミナーでは、国税局OBの八重樫氏より、税務調査において押さえておきたいポイントについて、対応策と合わせて分かり易く解説します。【改正の背景 / 考え方 / 事務手続き / 税務調査の勘所 / 調査の落としどころ】
＜講師プロフィール＞昭和52年から平成19年まで東京国税局及び管内税務署勤務。公益法人の税務調査、上場企業の税務調査、脱税事件調査などを担当。現在は辻・本郷税理士法人審理室長として、税務調査の立会いや調査審理業務に従事。

※当セミナーは、6月12日（木）にも同一内容で開催します。（C31）

景気回復に伴い、不動産業の景況感も改善が進んでいます。東京都心部では2012年前半の大量供給の影響を脱し、好立地のAクラスビルや大規模ビルを中心に賃料の上昇や空室率の低下が顕在化しています。特に都心部のAクラスビルでは、成約賃料がリーマンショック後の最安値から約4割の上昇となっています。しかし、その一方で、賃料や稼働率の回復を実感できないビルも多いかと思われます。活発な売買の一方でまだら模様となっている現在のオフィス市況と今後の見通しについて、PM業界・BM業界の皆様に向けて解説します。

「アベノミクス」によって大きく動き始めた日本経済。一方で、税率の引き上げによって景気が失速し、デフレ脱却が難しくなることが懸念される等、経済を取り巻く環境は大きな変革期に突入しています。そんな変革期を乗り越えるために、成長戦略の柱の一つでもある、民間企業の積極投資をうまく活用し、今企業がすべきことは何か。今後、本当に実体経済が回復するためになすべきことは何か。本講演では、日本経済の概観と、企業に向けたヒント、ITの役割と重要性について解説します。

関連商品売上高300億円の超人気者に成長したくまモン。その生い立ちと軌跡を追いながら、熊本県がくまモンに託した使命と、彼が果たした役割と成果を明らかにします。独特の管理ポリシーと手法もあわせて紹介し、今後の構想にも触れていきます。

平成24年9月12日付国税通則法の改正に伴い、税務調査の手続きが法定化されました。当セミナーでは、国税局OBの八重樫氏より、税務調査において押さえておきたいポイントについて、対応策と合わせて分かり易く解説します。【改正の背景 / 考え方 / 事務手続き / 税務調査の勘所 / 調査の落としどころ】

<講師プロフィール>昭和52年から平成19年まで東京国税局及び管内税務署勤務。公益法人の税務調査、上場企業の税務調査、脱税事件調査などを担当。現在は辻・本郷税理士法人審理室長として、税務調査の立会いや調査審理業務に従事。

※当セミナーは、6月11日（水）にも同一内容で開催します。（B31）

CS（顧客満足）活動の取り組みと活動の成果である消費者からの支持獲得は、企業経営にとって年々重要度が高まっています。しかし、「お客様から選ばれ続ける企業であるためには」という問いに対して明確な回答を持っている企業は多くありません。消費者から選ばれ続ける企業は、業績もあがり、企業の成長につながり、さらに新たなお客様の獲得に取り組んでいます。当セミナーでは、消費者アンケートから業種・業界・業態ごとの顧客満足度・ロイヤリティを比較し、選ばれ続ける企業がどのような施策を実行しているのか徹底解明した結果をお伝えします。